オンライン :【(無料)オンライン&リアル同時開催】「脱炭素社会」への準備と「エネルギー価格高騰」への対策

【(無料)オンライン&リアル同時開催】「脱炭素社会」への準備と「エネルギー価格高騰」への対策

日時

    2023年2月17日(金) 13:00 ~17:40  <開場: 12:30>

開催地域

    オンライン

会場

    オンライン

セミナー詳細

    主催    : 日本カーボンマネジメント株式会社のセミナー一覧

    テーマ   :その他

    受講対象  : 経営(経営者/幹部/役員/後継者) / 管理(部課長/マネージャ) / 技術系社員

    募集期間  : 2023/01/24 ~ 2023/02/17

    募集人数  : 550名

    費用(税込)  : 0円

    セミナーID : 95093

セミナー概要

    ↓こんな方は必見!取りあえず、参加申込をして予定を確保しましょう!

    ・結局、脱炭素ってうちの会社にどんな影響があるの!?
    ・サプライチェーンでの排出削減ってどう取り組んだら良いの!?
    ・エネルギーコスト高騰!何かやれって言われるけど、何からやろう!?

    最新の脱炭素の流れから、経産省による施策説明、先進的事例発表まで、脱炭素へ、今より一歩踏み出せるようになるシンポジウムです。

    基調講演には、あのテレビ番組にも出演した東京大学/国立環境研究所の江守正多氏と
    世界一脱炭素に熱い男 株式会社シグマクシスの前田雄大氏をお迎えします。

    事例発表は、近畿を代表する以下の3団体の方々にご登壇いただきます!
    ・大和ハウス工業株式会社 小山 勝弘氏
    ・株式会社キャットアイ 三島 大樹氏
    ・堺市 環境局 増田 頂二 氏

    個別相談会(先着20組)では、脱炭素・省エネ・再エネの専門家にマンツーマンで相談できます!
    まずは、参加申し込みを!

    タイムテーブル
    13:00  開会のあいさつ 
         経済産業省 近畿経済産業局 資源エネルギー環境部長 杉浦 孝志

    13:05 基調講演「気候変動のリスクと社会の大転換」
    東京大学/国立環境研究所 江守 正多氏(オンライン)
              
    14:00  基調講演「脱炭素時代の企業経営・地域デザインの在り方」
    株式会社シグマクシス 前田 雄大氏     
        (休憩)
    15:00  施策説明
         経済産業省 近畿経済産業局 エネルギー対策課長 平田 省司
        (休憩)
    15:55  事例発表
    大和ハウス工業株式会社 環境部長 小山 勝弘氏

    16:30  事例発表
    株式会社キャットアイ 三島 大樹氏

    17:05  事例発表
    堺市環境局カーボンニュートラル推進部 環境エネルギー課 増田 頂二氏

    17:35 閉会のあいさつ

    17:40  閉会

    ※個別相談会 16:00~順次(要予約)
     脱炭素・省エネ・再エネの専門家に、無料でマンツーマン相談できます。

講師

  • 東京大学 江守 正多氏

    東京大学 江守 正多氏

    東京大学教養学部卒業。同大学院総合文化研究科博士課程修了。博士(学術)。

    1997年より国立環境研究所に勤務。
    2021年より地球システム領域副領域長。
    連携推進部社会対話・協働推進室長を兼務。
    2021年より東京大学総合文化研究科広域科学専攻客員教授。
    2022年より地球システム領域上級主席研究員、
    東京大学未来ビジョン研究センター教授。

    専門は気候科学。気候変動に関する政府間パネル第5次、第6次評価報告書主執筆者。

    メディア出演:
    世界一受けたい授業
    TEDx TALK

  • 株式会社シグマクシス 前田 雄大氏

    株式会社シグマクシス 前田 雄大氏

    東京大学経済学部卒。元外務省職員。
    開発協力、原子力、大臣官房業務などを経て、2017年から気候変動を担当。G20大阪サミットの成功に貢献。

    2022年より株式会社シグマクシス勤務。企業の脱炭素支援等を手掛ける。
    GXチャンネル(YouTubeチャンネル)を運営し、脱炭素情報の発信も積極的に行う。

    著書:
    『60分でわかる! カーボンニュートラル 超入門』(技術評論社)

備考

    本イベントの開催で排出されるCO2排出量※は、カーボン・オフセットされます。
    ※試算範囲:会場の電力使用、運営役員・登壇者・参加者の移動、印刷物の作成による排出

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